知らない人からの間違いメールに、親切心から返信したことはありませんか。
実はそれ、トラブルに巻き込まれる可能性があります。
本記事では、間違いメールに返信してはいけない理由と、実際の被害事例を詳しく解説します。
万が一、返信してしまった場合の対処法も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
- 間違いメールに反応してはいけない理由
- 間違いメールに返信したことで発生した被害事例
- 間違いメールを受信したときに取るべき対応方法
- 間違いメールに誤って返信した場合の対処法
間違いメールには絶対に返信しないで！
知らない人からの間違いメールは、絶対に返信してはいけません。
悪徳な業者があえて誤送信を装ってメールを送り、受信者から個人情報を引き出そうとするケースがあります。
また、返信したことをきっかけに、悪質なサイトへ誘導されたりお金を騙し取られたりするリスクが高まります。
トラブルを避けるためには、最初から関わらないことが肝心です。
間違いメールは詐欺被害への入り口だと考え、無視しましょう。
以下の記事では、なりすまし詐欺の典型的な手口から被害事例、被害にあった際の相談先について詳しく解説しています。
インターネットが普及した現代において、サイバー犯罪はますます巧妙化し、私たちの生活を脅かしています。 近年、深刻な問題となっている「なりすまし」もその1つです。 なりすましとは、実在する個人や企業になりすます行為のことです。また[…]
【事例】間違いメールに返信して起きたトラブル
ここでは、国民生活センターに寄せられた相談事例を1つ紹介します。
Aさん（60代女性）の携帯電話に「アドレス変更しました」とメールが届きました。
Aさんが親切心から「誰かと間違っていませんか」と連絡したところ、若い男性の写真とともに「せっかくなのでアドレス交換しましょう」と返事が届きました。
相手の意図がつかめなかったAさんは連絡を無視しましたが、再度URL付きのメールが届きました。
URLを開くと何かのサイトに登録され、相手とアドレス交換するにはポイントが必要と言われます。
Aさんは言われるままに1万円を振り込み、明細の写真を添付して送信しましたが、その後「まだポイントが足りない」と言われ、3万円を振り込みます。
やり取りを重ねるうちに要求はエスカレートし、内容も脅迫めいたものになっていったため、恐怖心を抱いたAさんは振り込みをせずにはいられませんでした。
Aさんは業者に返金してほしいと考えています。
知らない人からの間違いメールだったとしても、添付されているURLは開かないように注意しましょう。
間違いメールを受け取ったときの正しい対処法4つ
間違いメールを受信したときは、対応を誤ると金銭的な被害を受けるリスクがあります。
ここでは、間違いメールを受け取ったときに取るべき4つの対応を解説します。
無視する・メールを保管し続けない
間違いメールを受け取ったら、返信せずに速やかに削除することが鉄則です。
「誰かと間違えているだけかもしれない」と思って返信してしまうと、相手にあなたのメールアドレスが有効だと知られてしまいます。
また、メールを残していると、誤って開封したり返信してしまったりする可能性もあります。
なかには大手ECサイトや宅配業者などを装ってメールを送ってくるケースもあるので、騙されないように注意してください。
添付ファイルやURLを開かない
間違いメールに添付されているファイルやURLは、絶対に開かないでください。
これらを開くと、不正サイトへ誘導され個人情報の入力を求められたり、ウイルスに感染する危険性があります。
たとえ親しげな口調のメールでも、油断してはいけません。
疑わしいメールは「触れない・開かない」を徹底しましょう。
絶対に個人情報を伝えない
名前や住所、電話番号、勤務先、口座情報やクレジットカード情報などの個人情報が流出すると、悪用される危険性があります。
悪徳業者にとって個人情報はお金そのものです。一度渡ってしまうと取り返しがつきません。
個人情報は、むやみに他人へ教えないことが重要です。
メールの内容を安易に外部へ出さない
間違いメールの内容を、SNSやネットで拡散する行為は避けましょう。
特に、ビジネスメールを装っている場合、社外秘情報や個人情報が含まれていることもあります。
公的機関や周囲の人に相談する際も、情報の取り扱いには十分注意しましょう。
間違いメールに誤って返信してしまったときの対処法
気をつけていても、間違いメールに思わず返信してしまうこともあるでしょう。
その際、個人情報を相手に伝えたかどうかによって、取るべき対応が異なります。
ここでは、状況ごとの適切な対処法を紹介します。
基本の対応
返信をきっかけに詐欺被害へ発展する恐れがあるため、まずは以下3つの方法で対処しましょう。
気づいた時点でやり取りを中止する
やり取りをしている途中で、少しでも「怪しい」と感じたら、すぐにやり取りを中止してください。
返信を続けていると相手の要求がエスカレートしていく場合があります。
最初は人当たりのいい印象でも、徐々に脅迫めいた態度に変貌することも珍しくありません。
やり取りをやめると、しつこく返信を催促されるかもしれませんが、無視してください。
メールアドレスを変更する
返信してしまった場合は、メールアドレスを変更しましょう。
あなたのメールアドレスが有効なものだと悪徳業者がわかれば、今後も大量の迷惑メールを送ってくる可能性があります。
利用中のメールアドレスが、悪徳業者の間で共有されているケースも少なくありません。
そのため、できるだけ早くメールアドレスの変更を検討しましょう。
あわせて、各サービスやSNSに登録しているメールアドレスも新しいアドレスに更新しておくと、より安全性が確保できます。
なりすましに悪用された企業・団体に報告する
実在する企業や団体になりすました、間違いメールが届くケースもあります。
こうしたメールを放っておくと、なりすましに気づかない他の人が被害にあったり、結果的に自分自身にも不利益が及ぶ可能性があります。
そのため、なりすましの被害を受けている企業や団体がいたら公式窓口に報告しましょう。
報告で自分の被害が直接回復するとは限りませんが、企業や団体が注意喚起を行ったり、対策を強化したりするきっかけになります。
その結果、サービスや商品の安全性が高まり、将来的な被害の予防にもつながります。
個人情報を教えてしまったときの対応
間違いメールに返信しただけでなく、個人情報を伝えてしまった場合は、さらに慎重な対応が必要です。
個人情報を教えてしまったときは、以下の4つの方法で対処しましょう。
メールを画像で保管する
やり取りした間違いメールは、スクリーンショットなどを撮り履歴を保存しておきましょう。
保存の際は、メール本文と差出人のアドレス、受信日時も忘れずに記録しておきましょう。
将来的に被害が発生した場合、やり取りの履歴があることで、第三者への相談や相手との交渉時に有利に働くことがあります。
公的機関や法的団体に相談
個人情報を知られてしまった場合は、早めに公的機関や法的機関へ相談しましょう。
たとえば、「消費生活センター」に連絡することで過去の類似事例から無料で具体的なアドバイスを受けられます。
通話料金は発生しますが、局番なしの「188」に電話をかけると最寄りの消費生活センターへつながります。
金銭的被害が発生した場合は、司法書士や弁護士に相談しましょう。
消費生活センターでは対応が難しい場合でも、代理人として返金請求などの手続きを進めてもらえます。
不安を感じたら一人で抱え込まず、専門機関などに相談しましょう。
銀行やクレジットカード会社に連絡する
口座番号やクレジットカード情報を教えてしまった場合は、慎重に対応しましょう。
口座情報やクレジットカードを悪用される危険性を踏まえ、銀行やクレジットカード会社に不正利用防止のための連絡をしてください。
悪徳業者による不正利用を食い止め、被害の拡大を防げます。
その後、消費生活センターや司法書士、弁護士への相談をおすすめします。
被害状況を整理し、今後の適切な対応方法についてアドバイスを受けることで、事態の混乱を防ぎ二次被害を防げます。
パスワードの変更
ログインIDやパスワードを教えてしまった場合は、すぐに変更しましょう。
よく利用しているECサイトやSNSなど、個人情報や支払い情報が紐づいているサービスでは被害が大きくなる可能性があります。
また、同じパスワードを複数のサービスで使い回している場合は、別々のパスワードを設定することをおすすめします。
間違いメールの見分け方
間違いメールを受け取ったとき、ただの誤送信なのか、悪徳業者によるなりすましなのかを見極める方法を解説します。
見分ける際は、以下4つの基本ポイントを確認しましょう。
日本語が不自然・文法が崩れている
日本語の文法が不自然だったり、語句の使い方に違和感がある場合は、悪徳業者からのメールの可能性が高いです。
たとえば、「あなたは私の新しいメールアドレスを改新しなければなりません」といった不自然な言い回しや、「記載されたURLに、アクセスして、あなたの存在を、示してください」などの句読点が多い文章は違和感を覚えるはずです。
このように、不自然な言い回しや句読点の使い方をしているメールは要注意です。
言葉遣いに違和感を覚えたら、返信やリンクのクリックは避けましょう。
メールアドレスやドメインが間違っている
送信元のメールアドレスや本文に記載された、リンク先のドメインも必ず確認しましょう。
たとえば、Amazonの公式ドメインは「@amazon.co.jp」ですが、「@amazon-support.com」のように、まるで公式から配信されているかのように思わせる偽ドメインが使用されているパターンもあります。
見た目が本物そっくりに作られた偽サイトも多いため、必ずアドレスバーのドメイン部分を細かく確認してください。
どのドメインが正しいのか、事前に公式サイトで確認する習慣を持つことが大切です。
メール内容に覚えがあるかを確認する
利用していない銀行から身に覚えの無い案内が届いたり、知らない商品の注文確認が届いた場合は詐欺メールの可能性が高いです。
身に覚えがなければ絶対に返信せず、メールに記載されたリンクも開かないようにしましょう。
不必要に急かしてくる・脅してくる
「至急返信してください」「すぐに対応しないと大変なことになります」など、受信者を焦らせるような言葉が書かれていた場合も注意が必要です。
また、「訴訟を起こす」「罰金が発生する」といった脅迫めいた言葉が使用されている場合も冷静に対応することが大切です。
正規の企業や団体が、受信者を必要以上に急かしたり高圧的な表現を使ったりすることはまずありません。
どうしても相手の間違いメールを指摘したい場合は？
基本的には、知らない人からの間違いメールに返信するのはおすすめしません。
しかし、親切心からどうしても相手にメールの宛先が間違っていると伝えたい方もいるでしょう。
その場合は、下記のような対応をとればトラブルに巻き込まれるリスクを避けながら、相手に送り先を確認してもらえるように促すことができます。
- 新しく作成したアドレスから返信する
- メール内個人情報を一切記載しない
- 返信が来てもそれ以上のやり取りはしない
過去の事例では間違いメールに返信したことがきっかけで、被害を受けているケースが多いです。
相手に送信先が間違っていることを伝える目的は果たしているので、それ以上のやり取りは不要です。
知らない人への返信は、トラブルへ発展するリスクが伴う行為であることを理解したうえで慎重に判断してください。
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この記事では、知らない人からの間違いメールへ返信するリスクを解説しました。
悪徳業者のなかには、間違いメールを装って受信者から不当に個人情報や金銭を騙し取ろうと考えている業者も少なくありません。
原則、このようなメールは無視しましょう。
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